職業を所得の源泉と定義することに最初は誰も反対しないでしょうが、子細に検討してみると、人は生きている限り必ず消費し、消費する以上は必ず原資となる所得を得ているのですから、この定義のもとでは、無職の人、即ち職業のない人はいなくなり、例えば、年金受給者は年金受給という職業に従事し、家族のなかで家計の主体になっていない人は被扶養という職業に従事していることになって、誰しも違和感をもつでしょう。
違和感の原因は、所得は働くことの対価だという通念ですね。
職業は所得の源泉だとしても、所得の源泉は働くことでなければならないので、職業とは働くこと、仕事をすることであり、働くことには多種多様の種別があるので、敢えて職業を問う限りにおいては、職業とは仕事の種類、即ち職種だということになる、これが職業についての普通の理解でしょう。
しかし、年金受給者は、現に働いていないとしても過去の働きの対価で生活しているわけですから、無職というよりも長期休暇中の人と同じだとみなせなくもなく、また働くことに金銭の対価がなくてはならないわけでもなく、年金受給者が散歩、旅行、読書などをするのは、年金受給者に固有の仕事をしていることだといえなくもないでしょう。
そして、働くことに金銭の対価が必要ないということなら、赤ちゃんは寝るのが仕事、子供は遊ぶのが仕事、学生は勉強が仕事、主婦は家事が仕事、金持ちは財産管理が仕事というように、人間の活動は全て仕事であって、人間は常に何らかの活動をしているのですから、その活動領域をもって職業というのならば、無職の人はいなくなります。
金銭の対価は必要ないとしても、職業というからには、高度な専門性が必要ではないでしょうか。
単なる専門性ではなく、通常の人の域を超えた最高度の専門性があれば、そこから金銭の対価を得る方法があり得るでしょう。趣味で登山をする人は、熟練により技術を身に付けたとしても、そこから金銭の対価を得ることはできませんが、更に熟練を積めば、山岳ガイドとしての所得で生活できるようになるでしょうし、前人未踏の秘峰を征服するほどになれば、企業等のスポンサーがついてプロの登山家にもなれるでしょう。
一般に、スポーツ、芸術等の領域においては、それを職業とし、その活動において金銭収入を得られるためには、趣味の域を超えた次元の違った技術水準が要求されるわけですし、医師、弁護士、会計士等の資格制度に裏付けられた職業の場合にも、その資格を取得する段階において、既に高度な技術要件の充足が求められているわけです。
そこで、収入を得られるほどの高度な専門性が職業であるとすれば、同等の最高度の専門性をもっていても、そこからは収入を得られず、別の仕事から収入を得ている場合、所得の源泉のほうをもって職業というほかありません。実際、山岳ガイドはプロの登山家ではなく、プロのガイドであり、哲学者という職業はあり得なくて、哲学を教える大学教授という職業があるだけです。
会社員という専門性はあり得るでしょうか。
プロのサラリーマンというのは、あまり聞かないようです。職業を専門性からとらえる限り、会社員という職業はないというほかなく、経理、営業、研究開発などの会社員としての職務の分担が職業だということになります。実際、働き方改革の一つの重要な側面は、会社員という抽象的な立場を消滅させて、個別具体的な専門性のある職務の担い手に転換させることです。
職業を社会との関係性、社会への寄与、社会から期待される役割等と考えれば、哲学者や会社員という職業もあり得るのではないでしょうか。
誰でもが社会のなかで何らかの位置を得て、何らかの関係をもち、何らかの役割を担っていますから、その位置、関係、役割を職業というのなら、哲学者としての社会的地位は職業です。そして、哲学者は、家族、大学、学会、日本国、世界市民社会などの様々な社会関係に重層的に属し、多数の役割を兼務していますが、一般的には、所得の源泉としての大学教授の地位や、高度な専門性を象徴する学会の会員としての地位が職業といわれるのです。
同様に、趣味の登山について高度な技術をもつ会社員は、家族、勤務先の会社、会社のなかの所属部門、所属部門のなかのチーム、登山の同好会、日本国、世界市民社会などの様々な重層的な社会関係のなかにあって、ある職務の専門家であり、高度な技量をもつ会員で構成する山岳会などに属していれば半ば職業的な登山家ですが、一般的には、所得の源泉である会社員としての地位をもって職業とするのです。
なぜ人は自分の何たるかを説明するのに職業をもってするのでしょうか。なぜ自分が所属する多数の社会関係のなかで、所得の源泉や専門的技能を特別視するのでしょうか。
自分の何であるかを問われたときには、その問いが発せられた状況に応じて、人は様々に異なる答え方をできるはずですが、実際には、この問いが発せられる状況というのは、所得の源泉や専門的知見が問題になっている場合が多いのでしょう。要は、人は実利的で実用的な関係性のなかで生きている度合いが強いわけです。
しかし、家族の一員としての自分、地域社会の一員として活動する自分、学校の同窓会の一員としての自分、馴染みの居酒屋の常連客の一員である自分、趣味を同じくする同好会の一員としての自分、世界市民社会の一員として環境問題を考える自分などは、自分にとっては大切な自分なのであって、人から自分の何であるかを問われたとき、所得の源泉や専門的知見を差し置いて、敢えて名乗るとしたら、どの自分なのか、そこに真の自分が表明されるのではないでしょうか。
働き方改革においては、会社員の所得の源泉は多様化しますね。
兼職が広く行われるようになれば、複数の会社に属する人だけではなく、会社員としての所得以外の収入を得る人も出てくるでしょうが、さて、そのような人は何をもって第一義的に自分の職業とするのでしょうか。
全所得のうち比重が最大のものをもって、自分の職業というのでしょうか。それとも、働くことに投じている全時間のうち比重が最大のものをもって、あるいは、知的活動の投入量は働く時間と関係ありませんから、むしろ時間よりも知的活動量の比重のほうをもって、更には、人間にとって最も大切なことは働くことから得る感興や喜びでしょうから、最も生きがいを感じることをもって、自分の職業とすべきでしょうか。
生きがいといってしまえば、もはや所得の源泉は関係ありませんね。
働き方改革においては、普通の意味における働く時間、即ち収入を得るために投じる時間は大きく変わるでしょう。これまでは、誰においても、時間を一定にして、生産性の向上により所得の上昇を目指してきたのでしょうが、これからは生き方が多様化していき、所得を一定にして、生産性の向上により働く時間を短くしようとする人も出てくるに違いありません。そうなれば、そのような人に所得の源泉としての職業を問うことに大きな意味はなくなるでしょう。
所得を得るための会社員としての活動時間を最小化して、例えば、多くの時間を自分の生きがいである登山に投じる人は、もはや会社員というよりもプロの登山家なのではないでしょうか。実際、登山家としての技能は熟練により高度化していき、プロの山岳ガイドの域に容易に達するでしょうから、転職、即ち収入を得るための活動領域を変更して、山岳ガイドになることも自然な展開です。
会社員であることの意味は大きく変わりませんか。
自分は登山家であるが、生活資金と登山に要する資金を得るために会社員として働いている、そのように宣言することは、会社員としての自覚を欠いたことであり、社会的には否定的に評価されても仕方ない、これが従来の価値観ですが、真の働き方改革とは、この伝統的価値観の転倒を図り、価値観の多様性を認めることであり、会社員という立場を相対化することです。
そして、このような会社員としての働き方は、おそらくは、生産性を高めるのです。なぜなら、当然のこととして、明確な働くことの目的のもとで、最小の時間で最大の成果を実現するような働き方が自然に促されるからです。実は、この生産性の向上に働き方改革の大きな目的があるのです。要は、短く効率的に稼げば、消費活動に充てる時間と金額が相対的に大きくなり、経済の好循環が実現すると期待されているわけです。
働き方改革とは、会社員という身分に埋没させていた自分を解放する革命でしょうか。
大学生が会社員になることを就職というわけですが、その就職活動中の大学生は、少なくとも身なりにおいては完全に個性を失い、大学生が本来もっているはずの多様性を全く欠いています。そして、就職後は、単なる身なりの没個性ではなく、人間として個性を失った会社員になるのです。そして、今、働き方改革において、多くの企業で服装の自由化がすすめられていることは象徴的であって、身なりの多様性によって回復されるべきものは、人間としての個性なのです。
以上
次回更新は、12月5日（木）になります。
2019/05/23掲載「銀行員がいなくなる日のために」
2019/05/16掲載「会社員という職業がなくなる日のために」
2019/02/07掲載「働き方改革は遊び方改革だ」
森本紀行(もりもとのりゆき)
HCアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長
東京大学文学部哲学科卒業。ファンドマネジャーとして三井生命（現大樹生命）の年金資産運用業務を経験したのち、1990年1月ワイアット（現ウィリス・タワーズワトソン）に入社。日本初の事業として、企業年金基金等の機関投資家向け投資コンサルティング事業を立ち上げる。年金資産運用の自由化の中で、新しい投資のアイディアを次々に導入して、業容を拡大する。2002年11月、HCアセットマネジメントを設立、全世界の投資のタレントを発掘して運用委託するという、全く新しいタイプの資産運用事業を始める。